旅先で死んだときに知っておきたいこと

旅をしているときに「ここで死んだらどうなるんだろう」と考える。
実際、旅の途中で亡くなる人は毎年一定数ようで、
例えば海外旅行中に亡くなる日本人は年間250～300人程度（外務省統計）、国内でも山や海、交通事故などで「旅の終着」を迎える人は少なくない。

いざ旅先で死んでしまったときに途方に暮れぬよう、あらかじめ頭の中を整理しておく必要はあるだろう

１．遺体が見つからない場合

これはある意味シンプルだ。
そのまま土にかえり、その土地とひとつになる。
山なら木の根に絡まり、海なら魚のエサとなり、砂漠なら風に混じって吹き飛ぶ。
究極のローカル体験ともいえる。
病的な旅人なら、最高の旅の終わり方ととらえる者も、あるいはいるかもしれない。

ただし現実には「行方不明者」として警察の捜索が始まり、7年経つと失踪宣告で法律上死亡とみなされる。
失踪宣告をする者がいればの話しだが。（民法30条、災害・事故の場合は短縮あり。）
相続なんかが絡むと親族はしばらくやきもきしそうだ。

発見されてしまうと、人間社会の仕組みが動き出す。

遺留品などでは身元の特定ができなかった場合。

警察が「身元不明死体」として扱い、指紋・DNAが照合される。
それでもわからなければ「行旅死亡人（こうりょしぼうにん）」と火葬・埋葬され、その後、身元特定のため告示される。
旅人は最終的に、その土地のお寺や合葬墓に「永住」する。

その費用は税金で賄われるため、生前のうちにしっかり納税しておくことがマナーと言える。

遺留品などで身元が判明した場合はここでさらに分岐する。

親族が対応しない（または親族がいない）
行政が火葬・埋葬を行い、遺骨は保管後に合葬墓へ。旅の果てに知らない町へ永住することになる。
身元が不明の場合と変わらないが心境は複雑だ。
親族が対応する
最寄りの自治体に 死亡届 を提出し（提出先は死亡地・本籍地・届出人の所在地いずれでも可能）、火葬許可を得て荼毘に付される。
遺骨は親族のもとへ帰還し、最終的には「自宅」に帰ることとなる。
家に着くまでが遠足というが、ここで旅路を終えることがようやくできるわけだ。

宿泊中に亡くなればホテルは「延泊」ではなく「警察到着まで現状保存」扱い。
ありがたいがホテルはいい迷惑だろう。
海外なら日本大使館・領事館が現地当局と連携し、死亡証明や遺体搬送をサポート。
ただし搬送費は数百万円かかることも。（航空機のファーストクラスで帰国する方がお得）
国内なら「死亡届は旅先の市役所でも出せる」ので、親族はまず現地へ駆けつけることになる。